最終更新日：2024年4月5日
（同僚11名との共著） （KADOKAWA・2021年、ISBN: 978-4-04-605302-2）
（ダイヤモンド社・2018年、ISBN: 978-4-478-02862-9） 書籍詳細 2023年12月増刷（第３刷・通算7000部）
証券経済学会／日本証券経済研究所編 「証券事典」（共著：第２章〔６〕「企業の買収合併とリストラクチャリング」を執筆）・2017年、金融財政事情研究会（ISBN: 978-4-322-12881-9）
日本証券アナリスト協会編 証券アナリスト第２次レベル 通信教育講座テキスト「コーポレート・ファイナンス・第２回 第１章：Ｍ＆Ａと企業再編」 日本証券アナリスト協会編
新井富雄／日本経済研究センター編 （共著：第５章「敵対的買収者と企業経営」を執筆）2007年、日本経済新聞出版社（ISBN: 978-4-532-35274-5）
（ダイヤモンド社・2004年、ISBN: 978-4-478-47072-5） 書籍詳細
＊ビジネス書ベストセラーにランクイン
2004年12月４日付 八重洲ブックセンター２Ｆ・第６位 2004年12月11日付 八重洲ブックセンター２Ｆ・第８位 2004年12月18日付 八重洲ブックセンター２Ｆ・第14位
2004年12月３日付 紀伊國屋書店大手町ビル店・第５位
2004年12月９日付 丸善 ビジネス書・第11位 2004年12月15日付 丸善 ビジネス書・第20位
翻訳本 ティム・コラー、リチャード・ドッブス、ビル・ヒューイット著
翻訳本 アミール・Ｄ アクゼル、ジャヤベル・ソウンデルパンディアン著
「ビジネス統計学【上】【下】」（手嶋宣之、原郁、原田喜美枝氏との共訳） 2007年、ダイヤモンド社（ISBN: 978-4-478-47092-3, -47093-0） 上巻詳細 下巻詳細
翻訳本 ハーシュ・シェフリン著（東洋経済新報社・2005年、ISBN: 4-492-65348-1）
"Banking in Japan: Will Too Big to Fail Prevail?" (Adrian van Rixtel, Yupana Wiwattanakantang, Toshiyuki Souma・３氏との共著) （"Too Big to Fail: Policies and Practices in Government Bailouts" 第12章・Praeger Publishers・2004年、ISBN: 1-56720-621-2)
「新版 ＭＢＡマネジメント・ブック」第４部：ファイナンス 及び 第７部：ゲーム理論・交渉術（ダイヤモンド社・2002年、ISBN: 4-478-97044-0）
「ＭＢＡゲーム理論」
（ダイヤモンド社・1999年、ISBN: 4-478-37242-X） 書籍詳細
＊ビジネス書ベストセラーにランクイン 2000年１月13日付 丸善・第８位
「ＭＢＡ全集４：ファイナンス」（ダイヤモンド社・1998年、 ISBN: 4-478-47035-9）の監修 目次
「ＭＢＡマネジメント・ブック」第４部：ファイナンス（ダイヤモンド社・1995年、ISBN: 4-478-97024-6） 目次
"Facing Up to the Cost of Equity: Changing Behaviour of Japanese Companies"（"Finance and the International Economy: 6" 第11章・Oxford University Press・1992年、ISBN: 0-19-828796-8）
「地球の歩き方 モーリシャス＆レユニオン編」（ダイヤモンド・ビッグ社・1991年、ISBN: 4-478-03231-9）
【雑誌記事・発表論文・翻訳・メディアコメント等】
「現預金保有と企業価値評価再考」（「証券アナリストジャーナル（2024年4月号）」・日本証券アナリスト協会）
Reutersの記事 「ＮＥＣ、上場子会社への買収案を複数受領 割安売却に説明責任も」 内で、コメント （Reuters（2024年2月14日））
「公正な価格における市場価格の取扱い ――ファミリーマート株式買取価格決定申立事件決定――」 (吉村一男氏との共著・「旬刊商事法務 第2337号 （2023年9月15日号）」・商事法務研究会）
Harvard Law School の Forum on Corporate Governance に、共著論文内容を紹介した記事 が掲載 (2023年12月18日付）
UN-PRI の Academic Blogs に、共著論文内容を紹介した記事 が掲載 (2023年11月28日付）
「構造的な利益相反の問題を伴うＭ＆Ａとバリュエーション（上・下）」 (吉村一男氏との共著・「旬刊商事法務 第2308-2309号 （2022年10月25日号・11月5日号）」・商事法務研究会）
「TOBと市場買付けの「強圧性」に関する考察 ～東京機械製作所の買収防衛策を題材に～」 (「Ｍ＆Ａ専門誌マール 第327号 （2022年１月号）」・レコフデータ）
読売新聞朝刊の記事 「企業の売り手と買い手、ネットで探す…中小企業の新たな切り札『マッチング』」 内で、コメント （読売新聞朝刊（2021年12月６日））
Reutersの記事 "Analysis: Japan's controversial cross-shareholdings get second wind after court battle" 内で、コメント （Reuters（2021年11月10日））
Reutersの記事 「焦点：異例の防衛策に司法判断へ、日本の買収ルール不備の声も」 内で、コメント （Reuters（2021年10月26日））
「敵対的部分買付TOB問題再考 ～SBIホールディングス vs. 新生銀行～」 （「M&A Online（2021年10月23日）」・ストライク）
Harvard Law SchoolのBlogにおいて、共著論文 "Outsourcing Active Ownership in Japan" の概要が掲載 （2021年７月26日付）
"Outsourcing Active Ownership in Japan" （Marco Becht氏、Julian Franks氏、宮島 英昭氏との共著）(RIETI Discussion Paper Series 21-E-051, July 2021・産業経済研究所）
日本経済新聞朝刊の記事 「経営者と株主、真剣勝負 企業統治指針６年で総会一変」 内で、コメント （日本経済新聞朝刊（2021年７月６日））
日経ビジネスの記事 「東芝が『自滅』した3つの理由、混乱の株主総会」 内で、コメント （日経ビジネス電子版（2021年６月28日））
日経ヴェリタスの記事 「みんなのアクティビズム」 内で、コメント （日経ヴェリタス（2021年６月６日））
「新ＭＢＯ指針の企業価値評価実務への影響に関する考察」（「証券アナリストジャーナル（2021年６月号）」・日本証券アナリスト協会）
Reutersの記事 "In Japan Inc, activist investors come in from the cold" 内で、コメント （Reuters（2021年４月21日））
Reutersの記事 「アングル：日本企業がアクティビスト逆活用、投資家視点で変われるか」 内で、コメント （Reuters（2021年４月20日））
日経ビジネスの記事 「臨時総会でアクティビストの提案可決 東芝、3カ月後に再び迫る試練」 内で、コメント （日経ビジネス電子版（2021年３月24日））
「企業の現預金保有と財務指標（ROE、ROIC、加重平均資本コスト（WACC）、ベータ）への影響」 (「Ｍ＆Ａ専門誌マール 第316号 （2021年２月号）」・レコフデータ）
「日本初の「競争的買収」成功：ニトリHDによる島忠への株式公開買付成立の意義」 （「M&A Online（2020年12月22日）」・ストライク）
「企業の現預金保有再考：経営指標としてのROIC併用のすすめ」 (「旬刊経理情報（2020年11月10日号）」・中央経済社）
北海道新聞朝刊の記事 「国内 増える敵対的買収 ニトリ、ＴＯＢ発表」 内で、コメント （北海道新聞朝刊（2020年10月30日））
日本経済新聞朝刊の記事 「ニトリ・DCM、島忠争奪戦へ ニトリは店舗活用狙う」 内で、コメント （日経経済新聞朝刊（2020年10月22日））
日経ビジネスの記事 「東芝、過去の危機が招く対立 アクティビストが取締役を株主提案」 内で、コメント （日経ビジネス電子版（2020年７月15日））
「コロナ禍でも、アクティビストの勢いは止まらない」 (「オンラインゼミナール：With コロナの株主至上主義（2020年６月24日）」・日経ビジネス電子版）
「親子上場を巡る論点の整理」 (「月刊金融ジャーナル（2020年５月号）」・日本金融通信社）
「コーポレート・ファイナンス理論と企業価値評価の実務」 (「経済セミナー（2020年４・５月号）」・日本評論社）
「物言う株主と企業（上）：経営改善への実効性向上」（宮島英昭氏との共著） (「経済教室（2020年１月21日）」・日本経済新聞朝刊）
Financial Timesの記事 "Unizo battle puts Japan governance in spotlight" 内で、ユニゾホールディングスの株式公開買付（ＴＯＢ）に関して、コメント （Financial Times, 2019年10月３日）
「アスクル社長と独立社外取締役の不再任は、本当に問題だったのか？」 (「DOL特別レポート（2019年９月４日）」・ダイヤモンド・オンライン）
「【連載】事業法人の財務担当者のための企業価値評価入門」
【第１回】様々な企業価値算定手法とその特徴
【第２回】ファイナンス理論における企業価値評価の考え方と現在価値
【第３回】より遠い将来に発生する予想キャッシュフローの現在価値計算と成長型永久債の現在価値の公式
【第４回】割引率、資本コストと期待収益率
【第５回】リスク指標としての分散・標準偏差、ポートフォリオ投資によるリスク分散
【第６回】リスク分散の限界、効率的ポートフォリオ、市場ポートフォリオ
【第７回】資本資産価格モデル（ＣＡＰＭ）、企業の資本政策とＭＭ命題
【第８回】完全資本市場における加重平均資本コスト（ＷＡＣＣ）、税の存在と企業価値
【第９回】税のある世界の加重平均資本コスト（ＷＡＣＣ）
【第１０回】加重平均資本コスト（ＷＡＣＣ）に関する誤解
【第１１回】エンタプライズＤＣＦ法とフリー・キャッシュフロー
【第１２回】エンタプライズＤＣＦ法の実務①：STAGE 1 過去の業績分析①
【第１３回】エンタプライズＤＣＦ法の実務②：STAGE 1 過去の業績分析②、STAGE 2 将来の業績予測①
【第１４回】エンタプライズＤＣＦ法の実務③：STAGE 2 将来の業績予測②、STAGE 3 資本コストの推定
【第１５回】エンタプライズＤＣＦ法の実務④：STAGE 4 企業価値の算定
【第１６回（最終回）】マルチプル（倍率）法の実務と留意点
（「MARR Online（2019年３月20日～2019年10月24日）」・レコフデータ）
「日経ＥＳＧ」2019年９月号内の記事「進化するアクティビスト 経営の中核へ、企業揺さぶる」内に、コメント及びデータ提供 （「日経ＥＳＧ（2019年９月号）」・日経ＢＰ）
「伊藤忠のデサントへの『敵対的ＴＯＢ』が開けたパンドラの箱 ―ユニゾＨＤへの事前同意なき「イキナリＴＯＢ」に関する考察―」 （「M&A Online（2019年８月12日）」・ストライク）
「Ｍ＆Ａの企業価値評価実務における株主資本コストの推定」
(「企業会計 第71巻８号 （2019年８月号）」・中央経済社）
「M&Aの企業価値評価をめぐる最近の論点 ―アルプス電気とアルパインの経営統合を題材に―」（「証券アナリストジャーナル（2019年５月号）」・日本証券アナリスト協会）
NHK NEWS WEBの記事「サクサク経済Ｑ＆Ａ：敵対的ＴＯＢ 日本でも増える？」内で、コメント （「NHK NEWS WEB（2019年４月11日）」・日本放送協会）
「廣済堂のMBOと対抗TOBに関する雑感」
（「M&A Online（2019年３月26日）」・ストライク）
日本経済新聞の記事「『初』の敵対的TOB 光と影 （一目均衡）」内で、コメント
（「日本経済新聞・朝刊（2019年３月18日）」・日本経済新聞社）
「デサントへの『9%の敵対的TOB』成立の意義」
（「M&A Online（2019年３月15日）」・ストライク）
「解題 特集：マルチファクターモデルとバリュエーション」
（「証券アナリストジャーナル（2019年３月号）」・日本証券アナリスト協会）
「伊藤忠によるデサントへの敵対的TOBに見る日本のTOB制度の問題点」
（「M&A Online（2019年２月10日）」・ストライク）
「解題 特集：スチュワードシップ・コード改訂と機関投資家」
（「証券アナリストジャーナル（2018年３月号）」・日本証券アナリスト協会）
「【連載】［実例に学ぶ］企業行動の理論と実践 第23回〈ファイナンス理論編〉企業価値評価のファイナンス理論」 (「会計・監査ジャーナル 第29巻11号 （2017年11月号）」・日本公認会計士協会）
"Park24's market creation and game-changing strategy: Leveraging its strategic resources and capabilities" (磯村和人氏、栃本克之氏との共著) （Strategic Direction 33-7, pp. 1-4・2017年７月 Emerald Group Publishing Limited） 論文要旨はこちら
「【連載】［実例に学ぶ］企業行動の理論と実践 第17回〈ファイナンス理論編〉企業価値評価のファイナンス理論」 (「会計・監査ジャーナル 第29巻５号 （2017年５月号）」・日本公認会計士協会）
「事業再編に関する価格決定申立てに関する一考察 ―ジュピターテレコム（JCOM）最高裁決定を受けて」（「証券アナリストジャーナル（2017年４月号）」・日本証券アナリスト協会）
"Uncertainty Avoiding Behavior and Cross-Border Acquisitions in the Asia-Pacific Region" (井上光太郎氏、Marc Bremer氏、星明男氏との共著) （Japan and the World Economy 41, pp. 99-112・2017年3月, Elsevier）
「証券アナリスト読書室（書評）：池谷誠著「論点詳解 係争事案における株式価値評価 ―日米の株式買取請求事件等のトレンドと考え方」（「証券アナリストジャーナル（2017年２月号）」・日本証券アナリスト協会）
「【連載】［実例に学ぶ］企業行動の理論と実践 第11回〈ファイナンス理論編〉企業価値評価のファイナンス理論」 (「会計・監査ジャーナル 第28巻11号 （2016年11月号）」・日本公認会計士協会）
「資本コスト再考 ～買収における割引率についての再整理～」 (「Ｍ＆Ａ専門誌マール 第259号 （2016年５月号）」・レコフデータ）
「【連載】［実例に学ぶ］企業行動の理論と実践 第５回〈ファイナンス理論編〉企業価値評価のファイナンス理論」 (「会計・監査ジャーナル 第28巻５号 （2016年５月号）」・日本公認会計士協会）
「迷走するシャープの鴻海への経営権譲渡 ～海外企業による対内Ｍ＆Ａに日本企業はどう向き合うべきか～」
(「Waseda Online （Yomiuri Online の一部）（2016年３月22日）」・読売新聞社）
「日本における非流動性ディスカウントの実態 ～取引事例からの考察～」 (山本剛氏、杉本智浩氏との共著) (「Ｍ＆Ａ専門誌マール 第258号 （2016年４月号）」・レコフデータ）
＊本邦で初めて、実際の非上場企業のＭ＆Ａ取引事例から、企業価値評価における非流動性ディスカウント幅の推定を試みた論考
「非公開化取引に係るDCF法による企業価値評価の事例研究」（「証券アナリストジャーナル（2016年３月号）」・日本証券アナリスト協会）
"Estimating Private Benefits of Control from Stock Price Changes Around the Announcement of Tender Offer Bid (TOB)" （Public Policy Review 11-3, pp. 411-426・2015年7月・財務総合政策研究所）
"The evolution of characters business models in Japan: Duffy, Hello Kitty, and Kumamon" (磯村和人氏、栃本克之氏との共著) （Strategic Direction 31-4, pp. 34-37・2015年4月 Emerald Group Publishing Limited） 論文要旨はこちら
"Uncertainty Avoiding Behavior and Cross-Border Acquisitions" (井上光太郎氏、Marc Bremer氏、星明男氏との共著) (「RIETI Discussion Paper 15-E-033（2015年３月）」・経済産業研究所）
「日本の株式公開買付（TOB）前後の株価変動を用いた買収に伴う私的便益の推定」 (「フィナンシャル・レビュー （2015年第１号・通巻第121号）」・財務総合政策研究所）
「東証の規定変更により企業価値の算定根拠はどこまで明らかになったか」 (「DHBRエディターズ・チョイス （2014年１月23日）」・DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー・オンライン）
「[座談会] 新興国M&Aを成功させるための企業価値評価～プロが語る理論と実務」 (「Ｍ＆Ａ専門誌マール 第227号 （2013年９月号）」・レコフデータ）
「海外企業の企業価値評価の基礎」 (「Ｍ＆Ａ専門誌マール 第227号 （2013年９月号）」・レコフデータ）
「マネジメント・バイアウト再考」（「証券アナリストジャーナル（2013年６月号）」・日本証券アナリスト協会）
「ビジネススキル：財務から考える企業価値」（１２回連載・日経産業新聞・2013年４月10日～2013年７月３日）
＊本連載は、筆者の所属先のホームページで閲覧できます。
「クロスボーダー取引における使用資本コスト推定方法について（サーベイ論文）」（「証券アナリストジャーナル（2013年４月号）」・日本証券アナリスト協会）
「インタビュー：クロスボーダーＭ＆Ａの実際」（日本たばこ産業・新貝康司副社長へのインタビュー記事）（「証券アナリストジャーナル（2013年４月号）」・日本証券アナリスト協会）
「視点：実証分析から見たアジア・太平洋諸国におけるクロスボーダーＭ＆Ａの特徴」 (「Ｍ＆Ａ専門誌マール 第218号 （2012年12月号）」・レコフデータ）
"Steel Partners Activism Efforts at United Industrial, Ronson, and BKF Capital: The Good, the Bad, and the Ugly" (Timothy A. Kruse氏との共著) （Managerial Finance 38-6, pp. 587-605・ 2012年6月 Emerald Group Publishing Limited） 掲載誌目次はこちら
「緊急提言・オリンパス事件からの教訓：Ｍ＆Ａ取引価格の根拠を開示する仕組みを確立せよ」 (「エディターズ・チョイス 第30回 （2011年11月29日）」・ダイヤモンド・オンライン）
"Bidder and Target Valuation and Method of Payment of M&As in Japan: Evidence against the Misvaluation-Driven Transactions" (花村信也氏、井上光太郎氏との共著) （Corporate Ownership and Control 8-3, pp. 406-416・ 2011年6月 Virtus InterPress） 掲載誌目次はこちら
「少数株主の利益に関心をもたない日本の上場企業経営者 ―パナソニック・三洋電機にみるディスカウントＴＯＢの実相―」（「週刊金融財政事情（2011/4/4号）」・金融財政事情研究会）
「証券アナリスト読書室（書評）：石川博行著 「株価を動かす配当政策」（「証券アナリストジャーナル（2011年３月号）」・日本証券アナリスト協会）
「特別寄稿：米国から見た日本のプレゼンス ―日本人留学生の減少と日本経済への関心の低下―」（「証券アナリストジャーナル（2010年９月号）」・日本証券アナリスト協会）
"Has the Threat of a Takeover Improved the Management of Target Firms? An Analysis of Firms in which M&A Consulting, Japan's First Hostile Bidder, Acquired Stakes" (Timothy A. Kruse氏との共著) （Corporate Ownership and Control 7-2, pp. 137-145・ 2009年12月 Virtus InterPress） 掲載誌目次はこちら
「親子逆転の発生から解消まで ―イトーヨーカ堂とセブンイレブン・ジャパンのケーススタディー」（日本経済研究センター「Ｍ＆Ａと資本市場研究会報告書」第５章（2009年３月）・日本経済研究センター）
「証券アナリスト読書室（書評）：Nick Antill and Kenneth Lee著 "Company Valuation under IFRS" (2nd edition)」（「証券アナリストジャーナル（2009年４月号）」・日本証券アナリスト協会）
「敵対的買収と企業価値評価 －北越製紙へのＴＯＢのケースを題材に－」（「証券アナリストジャーナル（2008年11月・12月合併号）」・日本証券アナリスト協会）
「低価格ＴＯＢに経営改善期待」（日本経済研究センター会報2008年７月号・日本経済研究センター）
「Ｍ＆Ａ取引としての第三者割当増資」（日本経済研究センター「Ｍ＆Ａと資本市場研究会報告書」第７章（2008年３月）・日本経済研究センター）
「米国の先行理論・実証研究から見たＭ＆Ａの動機と企業への影響」（「証券アナリストジャーナル（2008年２月号）」・日本証券アナリスト協会）
「なぜ日本では市場価格より低いＴＯＢが成立するのか」（「週刊金融財政事情（2007/9/17号）」・金融財政事情研究会） 一部（PDF形式）を読む
"Long-Term Performance Following Mergers of Japanese Companies: The Effect of Diversification and Affiliation" (Timothy A. Kruse, Kwanwoo Park, Hun Park・３氏との共著) （Pacific-Basin Finance Journal 15-2, pp. 154-172・2007年４月 Elsevier） 概要はこちら
「敵対的買収者と企業経営―村上ファンドの投資銘柄の株価と業績」（日本経済研究センター「Ｍ＆Ａと企業経営研究会報告書」第５章（2007年３月）・日本経済研究センター）
「証券アナリスト読書室（書評）：Lutz Kruschwitz and Andreas Loffler著 "Discounted Cash Flow : A Theory of the Valuation of Firms"」（「証券アナリストジャーナル（2007年３月号）」・日本証券アナリスト協会）
「無形資産の将来キャッシュフロー、リスク評価には問題が多い ～ファイナンス理論から見た経産省ブランド価値評価モデルの疑問点～」（「週刊金融財政事情（2006/7/17号）」・金融財政事情研究会）
「種類、手法…企業人として押さえるべきＭ＆Ａの中身と実態」（「食品商業（2006年８月号）」・商業界）
「証券アナリスト読書室（書評）：ジェームス・モンティア著 真壁昭夫監訳 川西諭／栗田昌孝訳『行動ファイナンスの実践』」（「証券アナリストジャーナル（2006年２月号）」・日本証券アナリスト協会）
「敵対的買収は企業業績にどのような影響を与えるか ～村上ファンド保有２２社の実証分析～」（「週刊金融財政事情（2006/1/16号）」・金融財政事情研究会）
「コントロール・プレミアムに関する考察」（「証券アナリストジャーナル（2005年７月号）」・日本証券アナリスト協会） 論文（PDF形式）を読む
「日本における敵対的買収に関する考察 －ソトー・ユシロ化学工業へのTOBのケースを題材に－」（「証券アナリストジャーナル（2004年10月号）」・日本証券アナリスト協会）
「企業価値評価とキャッシュフロー ～会計とファイナンスの理論的関係性を求めて～」（高田橋 範充教授との共著）（「會計（第164巻・第２号）」・森山書店・2003年）
「専門家の目 成功するＭ＆Ａの陰に、良いアドバイザーあり」（「Biz Tech イノベーター ウェブサイト」・日経ＢＰ社・2003年）
「ゲーム理論に学ぶ交渉分析のポイント 企業買収交渉を事例として」（「一橋ビジネスレビュー（2003年春号）」・東洋経済新報社・2003年、ISBN: 4-492-82012-4）
「Ｍ＆Ａと企業パフォーマンス」（「証券アナリストジャーナル（2002年12月号）」・日本証券アナリスト協会）
「Think!（2002年冬 創刊４号）」連載：意思決定力を高めるゲーム理論的思考法 第４回：情報非対称ゲームを分析する（東洋経済新報社・2003年、ISBN: 4-492-83003-0）
「Think!（2002年秋 創刊３号）」連載：意思決定力を高めるゲーム理論的思考法 第３回：交互進行ゲームを分析する（東洋経済新報社・2002年、ISBN: 4-492-83002-2）
「Think!（2002年夏 創刊２号）」連載：意思決定力を高めるゲーム理論的思考法 第２回：同時進行ゲームを理解する（東洋経済新報社・2002年、ISBN: 4-492-83001-4）
「Think!（2002年春 創刊号）」連載：意思決定力を高めるゲーム理論的思考法 第１回：ゲーム理論的思考法に必要な基本要素（東洋経済新報社・2002年、ISBN: 4-492-83000-6）
「意思決定に役立つゲーム理論のツボ」（「週刊ダイヤモンド（2002/4/6号）」・ダイヤモンド社）
「ゲーム理論で高める意思決定力」（本田 桂子氏との共著）（「DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー（2002年１月号）」・ダイヤモンド社） 論文全文
「ビジネスの分析と意思決定に活かす『ゲーム理論』」（「富士通マネジメントレビュー・No. 207（2000年夏号）」・富士通経営研修所）
「ＤＣＦモデルから構築するポストＭ＆Ａの経営戦略」（「税務弘報（2000年５月号）」・中央経済社）
「絶対に理解できる最先端金融用語事典」（「週刊ダイヤモンド（1999/4/24号）」・ダイヤモンド社）
「バブル経済の崩壊と企業金融」(河上記念財団第34回懸賞論文入選論文集・1993年)
"Survival of Japanese Personnel Management in the "New-Breed" Age"（Euro-Asia Centre, INSEAD・1991年）
Diamond ハーバード・ビジネス 1994年１月号、1994年５月号、1996年１月号、1997年３月号、1997年９月号、2000年９月号の記事翻訳
Ｍ＆Ａの企業価値評価に用いられるサイズ・プレミアムの推定手法と migration に関する考察
＊本論文は、早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センターのワーキングペーパーとして公表されています（WBF-19-001）。
日本の株式公開買付（ＴＯＢ）の買付価格の推移と株式市場や業績との関係について
＊本論文は、早稲田大学ファイナンス総合研究所のワーキングペーパーとして公表されています（WIF-15-006）。
